車検の基礎知識

どんな車検でも、受けるからには何かしらの目的があるのは、言うまでもありません。車検は単なる形式として存在するのではなく、意味があって存在することを忘れてはいけません。また、車検を受けるにあたっては、ただ漫然と車検を受けるのではなく、目的をきちんと把握しておくことが肝心なのです。では、車検は一体何のために存在するのでしょうか。
車検の目的は、車が本当に安全に公道を走ることができるかを、様々な観点から検査することにあります。私たち人間で言えば、定期的に健康診断を受けることによって、体内に異常がないかとか、あるいは大きな病気に繋がる可能性は残されていないかといったことをチェックしますが、車検はまさに車の健康診断と言い換えても良いでしょう。健康診断である以上、定期的なチェックを欠かすことはできないですし、このチェックを怠ったという理由で、後になって大事故を起こすようなことがあれば、それこそ元も子もありません。どんな交通事故だって故障だって、事が起こってからでは遅く、あくまでも事前に対処してこそ、車検としての意味が出てくるのです。もし車検を受けることを怠った場合、その車は公道を走ることができません。もしそれで公道を走らせるようなことがあった場合は、その段階で大きな処罰を受けることになるのです。車検はいかなる理由があっても避けることはできず、必ず通らないといけないのです。車検の合格基準は、決して生易しいものではないですが、だからこそ車検を受けることによって安全を保つことができるのです。

車検を受けることを検討しているのであれば、どの時期から車検を受けることができるのか、前もって知っておく必要があります。というのも、車検はいつでも好きな時に受けることができるわけではなく、受けることのできるタイミングがきちんと決まっているからです。もしこのことを知らないで車検場に足を運んでも、その分の時間や労力が無駄になってしまうだけなのです。では、車検が受けられるタイミングとは、一体どのように決まっているでしょうか。
これについては、車検証を見ることでわかります。車検証には、車検の有効期間がいつまでなのか、明確に記されていますが、その有効期間が満了する日までに車検を受ければ良いのです。もしこの満了日を過ぎてしまうと、愛車をそのまま運転することはできません。車検場に向かうための仮の車検証を取得しないといけないハメになるので、それだけでも非常に大変なものです。これでは余計に手間がかかってしまい、良くありません。だからこそ、車検の有効期間については、それこそ細心の注意を払っておかないといけないのです。また、車検の有効期間の満了の日よりカウントして、それよりも１ヵ月前以降に車検を受けておけば、引き続き有効期限を２年間付け足すことができます。これならば、車検を受ける上で、非常にスムーズであると言って良いでしょう。車検を受けるのであれば、いかなる場合でも日程的に余裕を持ってスケジュールを立てて、気づいたら有効期限が切れていたということがないようにしたいものです。

車検を受ける際は、言うまでもなく、所定の車検場に車を運ぶようにしないといけません。これをしなければ、どんなに車検を受けたくても車検を受けることができず、次に進みません。ここでは、車検当日になってどこに足を運べば良いのかについて見てみることにしましょう。
車検を受ける場所ですが、大きく分けると公的の機関と民間の機関とに大別できます。前者の公的機関の場合は、国によって運営がなされている機関のことを言います。例えばですが、運輸支局とか車検登録の事務所などは、公的の機関に当たると言われています。もし軽自動車の車検を受ける場合は、軽自動車専門の協会で車検を受けることも可能です。国による機関なので、その分信頼が持てると言って良いでしょう。それに対して、民間の機関としては、認証工場と指定工場とに大別できます。認証工場とは、基本的な車検はもちろんのこと、分解整備といった整備を行うことも可能です。実際に認証工場では、作業を行う場所にしても、あるいは作業を行うための機械にしても、ある一定の規模はキープされているので、それなりに幅広く検査が行えるのです。それとは逆に指定工場の場合は、専門の検査員によって、点検の整備や車検に基づく検査など、全ての項目を行うことができます。認証工場と指定工場を合わせてみると、日本国内に約５０箇所あるので、１つの都道府県に平均１箇所の民間の工場があると言って良いでしょう。このように、車検の機関は公的機関と民間機関に分けることができるのですが、ニーズによって選択できるのが嬉しいポイントです。

車検を受ける際は、言うまでもなく所定の書類が必要になります。書類を交わさなかった結果、後になってトラブルに進展するのを避けるためにも、書類の確認は必須になるのです。ここでは、車検を受けるならどんな書類を準備しておかないといけないのかについて見てみましょう。
まず、車検証を準備します。これは全ての書類の中でも、最も基本に該当すると言っても過言ではないぐらいです。車検証の提出によって、車検の対象の車の有効期間がいつまでなのか、正確に分かるのです。また、過去に車検を受けた経歴についても、車検証をチェックすれば簡単にできるのです。もし車検当日に車検証を忘れるようなことがあった場合、いかなる理由があっても、車検を受けることはできません。次に、自賠責保険の証明書を用意します。この書類も、車検においては盲点となるぐらいであると考えた方が良いでしょう。自賠責保険は、通称強制保険とも呼ばれているのですが、これに加入していないと、車検に通ることができません。だからこそ、自賠責保険の証明書の提出によって、自賠責保険への加入の証明をしないといけないのです。他には、自動車税の納税証明書も提出します。自動車を保持している以上は、毎年自動車税を支払う義務が生じるのは、言うまでもないことですが、これも書類の提出によって確認が必要なのです。そして、書類ではないですが、認印も持参します。この認印は、車検の契約に際して使用することになります。口約束ではなく、書面で契約を交わすことがどうしても必要になるため、印鑑は必須となるのです。

どんな場所で車検を受けるにしても、車検には何かしらの費用がかかることは、絶対に避けることができません。車検を行う側としては、それなりに手間がかかるものですし、場合によっては部品の修理や交換が必要になることだってあります。このように考えると、さすがに車検代を完全に無料にすることは不可能です。では、車検の際にかかる費用は、どのように大別されるのでしょうか。
車検にかかる費用は、基本料金と追加料金とに分けることができるのですが、ここではいかなる場合でも必要になる基本料金について見てみましょう。基本料金は、検査に関連する費用と法定諸費用に大別できます。前者の検査に関する費用ですが、これは文字通り、検査に対する人件費であると考えてみると良いでしょう。検査関連の費用としては、車検基本料と車検点検整備料とあり、前者は書類作成や通行代行料として、後者の車検点検整備料は法定２年の検査の費用や点検記録簿の発行の費用などに充当されます。では、俗に言う法定諸費用についてはどうでしょうか。これについては、重量税、自賠責保険料、印紙代と言った要素が挙げられます。これらの費用は、法律に関連している費用であることから法定費用と呼ばれているのですが、車検を受ける以上は避けて通ることのできない費用なのです。車検にかかる費用は、どこの場所で車検を受けるにしても、ある程度まとまった金額が必要となることには変わりないですが、それというのも、色々な要素の基本料金が存在するからこそなのです。

車検の費用は、基本料金に当たる費用のみを支払えば良いというものでもありません。検査した結果、追加の費用が必要になることだってあるのです。この場合、言うまでもなく、追加費用を避けて考えることはできません。そうなると、車検の追加費用には一体どういう費用があるのか、前もって知っておく方が、気持ち的に焦るようなこともなくなります。では、車検の追加費用の詳細とはいかなるものなのか、詳しく見てみることにしましょう。
車検の追加費用としては、まず、各種手数料が挙げられます。この手数料とは、例えばですが、万が一車検が切れていた場合に必要になる仮ナンバーの発行に関わる費用だったり、車検証に記載されている内容を変更したい時に必要になる手数料のことを言います。こういうケースでは、仮ナンバーの発行にしても、内容の書き換えにしても、それだけ手間がかかるので、どうしても追加で費用が必要になるものです。他には、基本の点検整備以外に、追加で点検整備が必要になった場合の費用が発生することもあります。一般的な車検の料金は、あくまでも基本的な点検整備を行った場合にかかる費用であって、追加の費用については含まれていないことが多いです。というのも、追加の費用がかかるかどうかについては、あくまでも人によって異なるからです。もし追加で点検整備費用がかかる場合は、車検の担当者から直接その話がなされ、お客様の了承なしに追加で点検整備が行われて、知らないうちに費用が請求されることはありません。その点では安心であると言って良いでしょう。